071015人類滅亡のシナリオ

071015人類滅亡のシナリオ

　われわれ人類が、このままの生活スタイルを続けていけばやがて地球から人がいなくなる、死滅してしまう。それがいつなのかは誰もわからないが、これだけは事実だ。HNKテレビ｢映像詩・プラネット｣で、一番悲観的な見方は2031年かあと31年だそうだ。この番組に参加した多くの科学者(気象・環境学者)が、今世紀持つか持たないかわからない、と言う。これを信じれば22世紀のなかばで人類がいなくなることになる。その原因を作ったのは、今生きている我々であるからなんともただごとではない。今の生活スタイルをどうにかしなければならないが、この問題に決定的なカギを握っているものが、発展途上国である。中国のように年率10パーセント以上も経済発展を続ければ、公害もすごい。中国の最大の関心事は公害問題で、これに本腰を入れるようにマスコミも伝えていた。それに中国では石炭の使用も多い。毎日新聞が先月伝えていたが、日本の最盛期を上回る規模で公害による、ガンで死亡者が増えつづけ、村が丸ごと壊滅したそうだ。

　公害もさることながら、発展途上国がいかに温室効果ガスをセーブするかが、人類がどれだけ長く生きられるかの決め手になる。先進国よりも発展途上国の動向に注目が集まっている。先進国はこれをただだまって見ているわけにはいかないのだ。特に日本は公害国であったし、省エネの技術は天下一品だ。日本が世界に貢献できるとしたら、正にこのことしかないだろう。インド洋における燃料補給よりもこの方が現実的で、その貢献度はケタはずれに大きい。とりもなおさず発展途上国は、日本が戦略戦争で多大な被害をこうむった国々でもあるのだ。日本が公害対策と省エネ・温室効果ガス対策を無償で供与することは、戦争被害国にとっても、人類滅亡を防ぐ意味からも大変重要なことである。

　温暖化による第一次の被害は、異常気象による直接的の被害だ。大雨･洪水･干ばつなどで直接被害を受けた人々。

　第二次被害は、食糧不足による餓死者。

　第三次被害は、食糧不足による第三次世界大戦。

　これが、私の頭の中にちらつく人類滅亡へのシナリオだ。このような結果を招かないためにも、今、我々が何をしなければならないかを真剣に討議しなければならない。産業革命が起こり、工業化社会が始まった。これが資本主義社会と発展し、今や経済社会へと拡大の途を広げている。この経済社会への拡大が温室効果ガスを増やし、地球温暖化をもたらしたことは紛れもない事実だ。だとすれば、経済を拡大させないこと、すなわち経済をマイナス成長するか、経済社会ではない全く新しい社会システムを作るかのどちらかである。私がこのブログで主張していることは、後者のほうだ。卵が先か、鶏が先かを論じても話は前には進まない。臭いものにふたをするのか、元から絶つのかを議論しなければならない。経済社会では、所詮マイナス経済成長などありえないだろうから、結論はすでに決まっている。そうだ、全く新しい社会システムを作るしか方法はないのだ。世界に先駆け、この日本から全世界に向けて｢新社会システム｣を提案しようではないか。そしてこの｢新社会システム｣は、｢人にやさしく、地球にやさしい｣を第一に考える必要がある。私のブログのサブタイトルは｢地球環境と明日の日本を考えるブロブ｣だが、同じ意味だと理解していただきたい。人類が滅亡するか、しないかの判断を十年後までにし、四半世紀までに「新社会システム」のデザインをしなければなるまい。それが人類が22世紀まで生き延びられる唯一の手段だ。

071016ノーベル平和賞にゴア氏

071013毎日新聞 ノーベル平和賞にゴア氏

----以下引用
　ノルウェーのノーベル賞委員会は12日、記録映画｢不都合な真実｣などを通じ地球温暖化防止を訴えているアル・ゴア前米副大統領(59)と、温暖化防止の研究を各国の政策決定に生かすための国連の｢気候変動に関する政府間パネル｣(IPCC、事務局・ジュネーブ)に07年のノーベル平和賞を授与すると発表した。気候変動問題を気候変動問題を平和賞の対象に据え、平和構築措置として温暖化防止を評価する姿勢を鮮明にした。ブッシュ米政権はじめ国際社会に対して、12年に温室効果ガス排出削減の約束期間を終える｢京都議定書｣以降の枠組み作りを促した形だ。
----ここまで

　私自身、映画｢不都合な真実｣は見ていないが、ゴア前米副大統領(クリントン前大統領の時)が受賞したことを心よりお祝い申し上げたい。ドイツのメルケル首相も温暖化防止には熱心だが、ゴア氏が受賞したことで温暖化防止に弾みがつくことを期待する。10日付米紙ニューヨーク・タイムズには「アル・ゴアへの公開書簡」と題する全面広告が掲載され、注目を集めたそうだ。(毎日新聞７面)私はこれが実現することを願うものである。ゴア氏とメルケル首相が世界をリードし、温暖化防止を推し進めていただきたい。だが、温室効果ガスを海水の奥深くに閉じ込めるようなことは決して私は望まない。ま、このようなことはないだろうが....。気候変動に関する政府間パネル(IPCC)も言うように、温暖化は我々の経済活動が原因である。｢経済優先」をこんりんざい止めて、｢地球環境優先」を合言葉にしよう。現在我々の身に痛みを感じることはないが、社説でも言っているように、｢今でも、将来の気候変動は検証されなければ事実とはいえない。だが、実証されるまで待っていては手遅れであるからこそ、今、行動することが求められている｡」と。痛みを感じるようになってからではもう遅いのだ。手をこまねいていては後の世代の人たちがその分苦労することになる。遅かれ早かれしなければならないのなら、早いほうが楽をされる分いいに決まっている。

　私がこのブログで、いくら大声を張り上げて書いたとしてもたかが知れている。ゴア氏が大統領になり「資本主義を止める」と一言いえば世界中が注目するだろう。これほど効果的な宣伝はないはずだ。そのことがとりもなさず人類滅亡を防ぐことになる。ゴア氏が本当に勇気があるのであればこれを実行してほしい。

071013発電設備の自作プロゼクト

　地球温暖化はますます加速の兆しが見えるが、ここで手をこまねくことはできない。何とかならないものか。そこで｢発電設備の自作プロゼクト｣の出番だ。身近にあるパーツを集めて自家発電に挑戦しようではないか。工業高校・大学・自動車修理工場・モノ作り大好き人間・その他多くの人の参加で、立派な自家発電設備ができることを信じる。私自身専門家ではないので、世界中の人々の英知を集めてこのプロゼクトの成功を誓おうではないか。政府がやらないのであれば私たちがやるしかない。昨日のニュースでも温暖化対策が、人類にとって緊急の最重要な課題だと伝えていた。われわれ人類がこの地球で一日も長く生き延びるためには、何をしなければならないかを真剣に考える必要がある。化石燃料の使用は止めようではないか。石油への依存をしないような生活スタイルを確立する必要がある。そして、資本(市場経済)主義を止めて新しい社会システムを四半世紀までにデザインしよう。

　気になることが1つある、それは、河川に許可なく発電設備を設置することができるかである。小川か農業の用水路であれば許可は必要ないかも知れないが、一般の河川では何らかの許可が必要であろう。また、自治体の外灯とか企業の発電設備についてはどうだろうか。詳しい方のコメントをお願いする。

　なお、このプロゼクトで得られた成果はインターネットで公開し、世界中に広める。オープンソースと言うソフトウエアの流通形態があるが、この発電設備の自作プロゼクトはオープンソースと同じ考え方だと言える。

☆材料
1)自動車の発電機
2)自動車の変速機
3)水車または風車
4)上記３を取り付ける台
5)ジョイント(発電機と水車または風車を繋ぐもの)
6)配線資材
7)バッテリー(12 or 24ボルト)
8)インバーター
9)
10)
11)
12)その他

☆概要
　水車または風車で得られた動力を変速機により高速回転させ発電機で電力を得る。水車や風車の動力が強ければ、発電機を並列に回すことでより多くの電力が得られる。得られた電力はバッテリーに蓄え、インバーターで交流の100または200ボルトに変換する。

☆直流モーターの活用
　現在直流モーターが利用されているのは、コードレスのドライバーくらいだ。しかし、直流モーターはトルクが強いし、巻き線が切れない限りに回りつづける丈夫さがある。発電で得られた電力でバッテリーを充電し、そのバッテリーで芝刈り機や刈り払い機・電動工具などに利用すれば、その分原子力発電の負担を軽減することができるようになる。また、小型のエンジンに変わることもできることだろう。化石燃料の使用を減らす意味からも、エンジンからモーターへの切り替えを推進する必要がある。

☆発電ステーションの設置
　各地区に発電ステーションを作り、そこで電気自動車の充電や小型機械のバッテリーの充電が行えるようにする、これで不慮のバッテリー上がりに対応することができるようになる。風の強いところでは風力発電、河川のそばには水力発電のステーションを作る。

☆太陽光発電素子の改良
　ここで太陽光発電について述べなかった理由は、これを作るために多くの化学薬品を使用しなければならず、人体に害のあるものが含まれている可能性があるからだ。これは太陽光発電素子に限らず、マイクロプロセッサーやメモリ等も同じだが、生き物に害があるものを使用すべきではない。害のあるものは作らないことが肝心だ。もし、無害の太陽光発電素子ができれば、大いに活用しようではないか。

　このように考えてくると、クリーンエネルギーで電力をまかなえるようになるのではないだろうか。セブンイレブンのように、大きなショッピングモールに小さな店舗がネットワークで結ばれれば、決して負けないことを証明しているではないか。その地域に必要な電力は、その地域でまかなえるようにすれば、何もデッカイ原子力発電で万が一での高リスクを背負うこともないだろう。

071013ネット大変革の息吹

071001毎日新聞 ネット大変革の息吹

★ウェブ2.0
　ティム・オライリー(53)が提唱した。インターネットの新しい使われ方の概念。従来がウェブ1.0で、最近芽生えているものがウェブ2.0だそうだ。ウェブをパソコンの基本ソフト(OS)のようにとらえ、その上でソフトを動作させる、不特定多数から細かい情報を集めた｢集団知｣の利用、携帯端末などパソコン以外の機器も意識したソフトの開発――など。

　｢集団知｣は、ソーシャル･ネットワーキング･サービス(SNS)や多くの検索サイトが活用している。中でも典型的なものは、オンライン百科事典｢ウィキペディア｣だ。誰かが情報を書き込み、別の誰かが誤りを指摘したり改良したりすることで、より正確なものになっていく。オライリー氏は｢これは新しい出版刊行の形であり、旧来の出版者は、それを理解しなければならない｣と指摘する。

　ここですよ、ここ。私が考えることとまったく同じではないか。誰かがウェブ上に情報を掲載する。すると、これに対していろんな意見が生まれて、元の情報がだんだん正確なものになっていく、これは、基本ソフトでもアプリケーションソフトでも同じだ。それがリナックス(Linux)であり、オープン･オフィス･ドット･オルグ(OpenOffice.org)である。すなわち、使うものが直接・間接的に開発に参加できることだ。これは工業製品にもいえる。たとえばモニタを募りモニタの意見を聞きながら開発することは、有意義なことだろう。製品開発は、開発者自身の資質にもよるが、企業の論理が優先されるように思えるが、モノ作りの原点はユーザー優先ではないだろうか。この現象はパソコン通信の時代でも起きていた。それは通信ソフトだ。メーカー製の市販ソフトを尻目にアマチュアプログラマが作る通信ソフトが、この種のソフトで天下を取ってしまった。これはユーザーの意見をこと細かく取り入れてきたからに他ならない。

　ここで大事なことは、情報は無料であることだ。そればかりではなく情報を得る手段も無料にすべきだと私は考える。それと同時に健常者も、障害者も差別があってはならない。要するにデジタルデバイドの解消だ。これですべての人が同じ土俵で相撲が取れるというものだ。もう一つ大事なことを付け加えよう。それは情報リテラシイ、すなわち情報化(IT)社会を正しく理解することと、モラルを大切にすることだ。この教育の徹底なくしては絵に描いたモチに終わる。インターネット上で犯罪が多発しているが、これはまさしく情報リテラシイの欠如に他ならない。大きな波の改革には犯罪や人の犠牲も伴うだろうが、これを乗り越えてこそ未来はある。何も急ぐ必要はないだろうが「情報インフラの整備・、デジタルデバイド・情報リテラシイ」この３つが明日の情報(IT)社会を占うキーポイントであることに間違いないだろう。

　マイクロソフトのウインドウズは、情報化(IT)社会ではつぶされることを物語っている。逆にいえば、多くの人がオープンソースを利用することで、マイクロソフトをつぶすことができるということだ。以前から私は、情報(IT)社会はボランティアの社会であるといってきたが、まさしくそのことが現実に起きているのだ。

★オープンソ－ス
　ソフトウエアの著作権を守った上で、ソフトの基本設計図にあたる「ソースコード」をインターネットを通じて、無料で公開し、誰でも自由に改修、再配布できるようにすること。このオープンソースで開発された主なソフトウエアを列挙すると、

　　名前 種類 類似ソフト
１　Linux OS Windows
２　OpenOffice.org オフィスソフト MS Office プロフェショナル
３　Mozilla Firefox ウエブブラウザ インターネットエクスプローラ
４　Mozilla Thunderbird メーラー アウトルックエクスプロー
５　GIMP 画像処理 フォトショップ(？)
☆オープンソースではないが有名なソフト
　　Jw-cad CADソフト オートキャド(数十万円する)

　みんなそうそうたる顔ぶれだ。中には10数万円もする市販ソフトと遜色のないものまである。これらのすべてのソフトは、インターネットから無料でダウンロードすることができる。私はLinuxを使い始めてこのことを知った。なんと素晴らしいことだろうか。これらの著者、すなわち企業や団体・個人は、自分の利益など考えていない。｢世のため人のためになればそれで満足」という、この世知辛い世の中にあって、何と素晴らしい人たちであろうか。マイクロソフトのビル・ゲイツとはうんれいの差である。だから人が集まってくるのだ。そして何よりもユーザー第一だ。｢ユーザーの意見を取り上げどんどん改良していく、どんどんユーザーが増える」と言う良循環が繰り返されていく。

　みんなで使おう「オープンソースソフト」！！！
　みんなで広めよう「オープンソースソフト」！！！

これからはこのオープンソースにもとずくソフトが世の中を変えていくだろうと思った。

　そこでもう少し詳しく述べると、GPLとGNUとは何か、(注1)

☆GPLとは、GNU＝General Public License(GNU一般公有使用許諾契約)といい、プログラムのソース(バイナリにする前の人間に読みやすい形のテキスト)の配布･改造･再配布が許されるライセンス契約で、上の説明と同じ意味だ。

☆GNUとは、"GNU is Not Unix"の略、Unixがとても高価な時代にライセンスやOSが高価であることに不満を持ったRichard Stallman(りちゃーど　すとーるまん)氏は、｢ソフトウエアは無償であり、ソースも提供されるべきだ。｣と主張した。

(注1)
Red Hat Linux 7.3 入門キット
発行日：2002年09月03日
著　者：吉村圭太郎･沓名亮典･安藤葉子
発行所：株式会社　秀和システム
ISBN4-7980-0373-5 C3055

1-2 GPLとGNU　5ページ参照
GNUのサイトは、http://www.gnu.org

石油依存度を減らせ

071001石油依存度を減らせ

　自民党は｢テロ特別措置法｣の延長に躍起になっているが、これは石油依存度が高いことが原因の一つになっている。しかも中東一辺どうだから、この海運ルートが安全である必要がある。せめて中国かロシア経由のパイプラインによるルートがあれば、少しは違うだろう。日本で年間どの位の石油を消費しているのか、大変な数値には違いないが、あまりにも依存しすぎる。政府はこの石油の消費を減らす努力をすべきだ。なぜなら原油は、日本のアキレスケンの一つだと思う。これと、三大都市(関東･中部･関西)の人口が、日本の全人口の５割を上回ったそうだが、この三大都市にミサイルでも落とされれば、日本は大混乱になる。

　まさしく石油なくして日本の産業は成り立たないから、石油に代わる代替エネルギー(クリンエネルギー)の開発と、石油の消費そのものを減らす必要がある。昨今の原油高ではいっそうこのことが重要になってくるだろう。緊急措置としてはガスへの転換が考えられる。９月28日付の毎日新聞では｢ガソリン最高値へ｣という記事が載っていた。代替エネルギーといえば水力発電が一番有望ではないだろうか。日本は山国で水は豊富にある。大規模な水力発電ではなく、小規模な水力発電を消費地にたくさん作ることで、需要を満たすことができるだろう。次に有望なのが風力発電だ。しかし風が吹かないところでは役に立たない。日本は島国だから案外波力発電が隠れた存在になるかもしれない。

PS;｢050304再生可能エネルギー｣、｢060602原油価格の高騰｣を参照のこと。